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エステ開業するのに必要な資格は?不要なケースも含めて徹底紹介

エステ開業 必要な資格

「いつか自分のエステサロンを開業したい」そんな夢をお持ちではありませんか?こだわりの空間で、お客様一人ひとりに寄り添ったサービスを提供する…とても素敵な目標ですよね。しかし、いざ開業準備を始めようとすると、「エステ開業に必要な資格とかあるの?」という疑問が浮かぶ方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、エステ開業に必要となる国家資格は基本的にありません。しかし、お客様からの信頼を得たり、より専門的なサービスを提供したりするためには、持っていると有利な資格がいくつか存在します。また、提供する施術メニューによっては、国家資格が必須となるケースもあるため注意が必要です。

この記事では、エステ開業の必要な資格ついて、不要なケースと必要なケースを具体的に解説します。あわせて、取得しておくと強みになるおすすめの民間資格や、開業までの流れもご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

資格
目次

【結論】エステサロンの開業に必須の国家資格はない

エステティシャンは、美容師や看護師とは異なり、業務を行うために法律で定められた国家資格がありません。 そのため、極端な話をすれば、エステに関する知識や経験が全くない人でも、明日から「エステサロンオーナー」を名乗り、開業すること自体は可能です。つまり、エステ開業に絶対に必要な資格はないです。 この参入のしやすさが、エステ業界に個人サロンが多い理由の一つともいえるでしょう

ただし、資格が不要だからといって、誰でも簡単に成功できるわけではありません。エステ業界は競争が激しく、お客様に選ばれ、長く愛されるサロンを続けるには、確かな技術力や専門知識、そして経営スキルが不可欠です。 お客様の大切な肌や身体に触れる仕事である以上、資格の有無にかかわらず、プロとしての高い技術と知識を習得しておくことが大前提となります。

【要注意】特定の施術には国家資格が必須なケース

基本的に資格不要で開業できるエステサロンですが、提供するサービス内容によっては、国家資格が必要不可欠です。もし、無資格でこれらの施術を提供した場合、法律違反に問われてしまうため、必ず事前に確認しておきましょう。

鍼(はり)や灸(きゅう)の施術:はり師・きゅう師

美容鍼など、体に鍼を刺す、または灸を据える施術を行うには、「はり師」および「きゅう師」の国家資格が必要です。 これらは東洋医学に基づく医療行為の一環とされており、専門の養成学校で3年以上学び、国家試験に合格しなければ取得できません。

リラクゼーションではない「マッサージ」:あん摩マッサージ指圧師

エステサロンで一般的に行われるオイルトリートメントやリンパドレナージュは「リラクゼーション」に分類されます。しかし、身体の不調改善や治療を目的とした「マッサージ」を謳う場合は、「あん摩マッサージ指圧師」の国家資格が必要です。資格を持たずに「マッサージ」をメニューに加えると、罰則の対象となる可能性があります。

まつげエクステ(マツエク):美容師免許

お客様の目元に施術を行う「まつげエクステ」は、美容師法で定められた「美容行為」に該当します。そのため、施術者には「美容師免許」が必須です。 以前は資格がなくても施術可能でしたが、健康被害のトラブルが相次いだことから、現在は厚生労働省の通達により、美容師免許を持つ者しか施術できなくなっています。

これらの施術を提供したい場合は、ご自身で資格を取得するか、有資格者のスタッフを雇用する必要があります。開業前に、ご自身のサロンで提供したいメニューに資格が必要かどうかを、保健所などに確認しておくと安心です。

【信頼度UP!】持っていると有利なおすすめ民間資格5選

必須ではないものの、取得しておくことでお客様からの信頼度が格段に上がり、ご自身のスキルを客観的に証明できる民間資格も多数存在します。資格は、お客様がサロンを選ぶ際の大きな安心材料になります。 ここでは、代表的なエステティック関連の資格を5つご紹介します。

1. AJESTHE認定エステティシャン

一般社団法人日本エステティック協会が認定する資格で、基本的なエステの知識と技術を持ち、適切なサービスを提供できる能力を証明するものです。 協会認定校でのカリキュラム履修か、1年以上の実務経験を積んだ上で、エステティシャンセンター試験に合格すると取得できます。日本で最も知名度の高いエステ資格の一つです。

AJESTHE認定エステティシャン公式HPはこちら👇

2. AEA認定エステティシャン

一般社団法人日本エステティック業協会(AEA)が認定する資格です。エステサロンでの実務経験、またはAEA認定校でカリキュラムを履修することで受験資格が得られます。 基礎知識と技術を証明する「AEA認定エステティシャン」から、より上位の資格までステップアップしていくことが可能です。

3. CIDESCO(シデスコ)国際ライセンス

CIDESCOは、1946年に設立されたエステティックの国際組織で、そのディプロマ(認定資格)は世界的に高い評価を得ています。国際水準の知識と技術を証明するもので、海外での活躍も視野に入れている方には特におすすめです。取得には、CIDESCO国際認定校で所定のカリキュラムを修了し、試験に合格する必要があります。

4. CIDESCO衛生管理資格

CIDESCO-NIPPONが独自に設定している、サロンの衛生管理に関する知識を証明する資格です。お客様が安心してサロンを利用するために、衛生管理の知識は非常に重要です。この資格を取得することで、サロンの安全性をアピールすることができます。

5. 美容薬学検定

美容に関する薬学の知識を問う検定試験です。化粧品の成分や効果、肌トラブル、関連法規など、科学的根拠に基づいた知識を身につけることができます。お客様へのカウンセリングの質を高め、より的確なアドバイスができるようになります。

エステサロン開業にスクールは必要?記事についてはこちら👇

資格なしで開業するメリット・デメリット

資格を取得せずに開業する道ももちろんあります。その場合のメリットとデメリットを理解し、ご自身の状況と照らし合わせて判断することが大切です。

メリット

  • すぐに開業できる:資格取得のための時間や費用がかからないため、思い立ったらすぐに行動に移せます。
  • 初期費用を抑えられる:専門学校の学費や受験費用などが不要なため、開業資金を他の設備投資などに充てることができます。

デメリット

  • お客様の信頼を得にくい:資格という客観的な指標がないため、お客様が不安を感じる可能性があります。
  • スキルの証明が難しい:高い技術を持っていても、それを初対面のお客様に証明することが困難です。
  • 集客で不利になる可能性がある:競合サロンが資格をアピールしている場合、見劣りしてしまう可能性があります。
  • 経営が軌道に乗らないリスク:技術や知識、経営ノウハウが不足していると、閉店リスクが高まります。

資格取得以外にエステ開業で必要な準備

エステサロンの開業は、資格の有無だけでなく、様々な準備が必要です。 夢をかたちにするための重要なステップを確認しておきましょう。

  1. 事業計画書の作成:サロンのコンセプト、ターゲット顧客、メニュー、価格設定、資金計画などを具体的にまとめた設計図です。成功への羅針盤となります。
  2. 資金調達:自己資金のほか、必要に応じて日本政策金融公庫の融資などを検討します。物件取得費、内装工事費、美容機器購入費、広告宣伝費、当面の運転資金などを見積もっておきましょう。
  3. 物件探し:自宅サロンか、賃貸マンションか、テナントを借りるかによって、費用や集客のしやすさが変わります。それぞれのメリット・デメリットを比較検討しましょう。
  4. 開業届の提出:個人事業主として事業を開始したことを、管轄の税務署に届け出る必要があります。忘れずに行いましょう。
  5. 集客準備:ホームページやSNSの開設、チラシの作成など、開業前から集客の準備を進めておくことが成功の鍵を握ります。

まとめ

エステサロンの開業には、原則として必須の国家資格はありません。しかし、鍼灸やマツエクなど、特定の施術を行うには国家資格が必要となるため注意が必要です。

資格がなくても開業は可能ですが、お客様からの信頼獲得やご自身のスキル証明のために、民間資格の取得は非常に有効な手段です。 ご自身のサロンのコンセプトや提供したいサービスに合わせて、必要な知識や技術、そして資格の取得を検討してみてはいかがでしょうか。

何よりも大切なのは、お客様を美しくしたいという情熱と、そのための学びを続ける姿勢です。しっかりと準備を進め、あなただけの素敵なサロンの夢を叶えてください。

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この記事を書いた人

エステサロン開業を目指す方のための、実践型メディア。
実際にエステサロンを開業・運営してきた経験をもとに、準備から集客、助成金活用やスタッフ教育に至るまで、リアルで役立つノウハウを発信しています。
美容業界で「自分のサロンを持ちたい」という夢を叶えたいすべての方へ、確かな知識と具体的な手順をお届けします。

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